今回はハワイマウイ島について分かったことを書いていきますので最後までご覧いただければと思います。
ここまでの流れを確認するとこのようなことです。
ハワイ・マウイ島の山火事について
違和感があるということを今までお伝えしましたが
今回は違った角度から考えていきます。
●水に浮かぶ水上ボートが燃えるのも不自然
●貧しい地区の家だけ街路樹を残して燃え広がったりしない
●客観的に見て不自然な燃え方というのは否定しようがない。
富裕層以外の家が燃えているということが
何よりおかしいということです。
まずこの件についてマスコミ報道が
おかしな報道をしていた。
マスコミ報道の違和感について。
報道当初は
100人といっていたが
実はその10倍はいるのではないか？
ということが分かっています。
確認された死者は13日までに96人に上った。アメリカで過去100年超に発生した森林火災では、最も死者が多い。
グリーン知事はBBCが提携する米CBSニュースで、死者の総数がわかるのは最長で10日後になると説明。行方不明者は約1300人だとした。
ラハイナの町はほぼ全体が焼け落ちた。
グリーン知事は、「目の前に広がるのは完全な壊滅状態だけだ」と発言。
ラハイナの住民1万2000人について、おそらくみんな避難しさもなければ火災で死亡しただろうとした。
森林火災が8日に発生した後、行方不明者は一時2000人以上報告された。携帯電話がつながるようになると、1300人まで減少した。
★1300人が行方不明となっているということです。
かなりまずい状況です。
グリーン知事は、「数多くの死者が出ているとすれば、私たちの心は修復できないほど傷つくだろう。（中略）誰もそうは思いたくないが、私たちは多くの悲劇的な話を覚悟している」
と述べた。
★この知事はスマートシティ計画に
賛成していたので
話になりません。
dsサイドです。
ペレティエ署長は、家族が行方不明になっている人たちにDNAサンプルの提出を呼びかけている。
また、町に入ろうとする人に対しては、まだ収容して身元を確認すべき遺体が残っているとして抑制を求めた。
家族や友人の遺体は、金属を溶かすほどの炎で焼かれた状態で見つかっている。
身元確認には迅速なDNA鑑定が必要だ。遺体はすべて人定ができない状態だ
★このようなデタラメをいっていますが
空中からピンポイントで
兵器を使ったことがほぼ明らかです。
12日には、ハワイ最大の電力供給会社ハワイ・エレクトリックに対し集団訴訟が起こされた。国立気象局が森林火災の危険性を事前に警告していたにもかかわらず、
同社は送電線を通電したままにし、送電線が落下して森林火災につながったと主張している。
火災のリスクを減らすために電力を一時的に遮断することは、森林火災の多い米西部の州ではよく行われている。
カリフォルニア州では、破壊的な森林火災の半数は送電線が原因だとされている。
この件について
このような情報があります。
アマゾン創業者が１億ドル寄付へ 山火事被害のマウイ島へ復興支援
火災現場近くに豪邸有す
米アマゾンの創業者ジェフ・ベゾス氏（59）と婚約のローレンス・サンチェスさん（53）が11日、
大規模な山火事に見舞われ、壊滅的な被害を出したハワイ州マウイ島の復興支援に1億ドルを寄付すると発表した。
ベゾス氏は、マウイ島の南西海岸に7800万ドルの不動産を所有しており、山火事が発生して以降、支援について地元当局や
コミュニティの関係者と連絡を取り合っていると報じられていた。ニューヨーク・タイムズ紙によると、昨年購入した14エーカーの豪邸は、
マウイ島南部で発生した火災現場から32キロ以内の海岸にあるという。
自分の家は無傷であったということ。
まあジェフ・ベゾスは何がどうなっているのか？
という真相を知っているはずです。
ではなぜお金を出すのか？
もちろん語らない目的があります。
スマートシティ構想のため
あるいは
自分たち
dsサイドに有利に事を運ぶためであるということ。
さらに日本もお金を出します。
こんなところに金出さないで
日本国内に金使え！
ハワイの山火事に対し、日本円でおよそ2億9,000万円規模の支援。
林外相「総額200万ドル(約2億9,000万円)規模の支援を行うことを決定をいたしました」
ハワイ州マウイ島の山火事の被害に対し、政府は、アメリカの赤十字に150万ドル(約2億2,000万円)の資金を提供し、避難場所や食料の確保などを支援する。
さらに、現地のニーズをふまえた被災者支援を行うため、NPO(民間非営利団体)を通じ50万ドル(約7,000万円)を提供する。
一方、現地の日本人について林外相は「生命・身体に被害が及んでいるとの情報はない」と述べた。
日本も
スマートシティ計画に協力している
形となっております。
実はこのスマートシティ計画に日本企業も参加しているということが
分かっています。
“JumpSmartMaui”というパワー・グリッドを導入するプロジェクトがあり、
日本の産業技術総合開発機構（NEDO）や日立製作所が参加しています。
今回、壊滅的な被害を受けたラハイナも、その計画の対象地域でした。
グローバリストはラハイナなどにスマートシティを導入しようとしたが、
伝統を守る住民は地上げに応じず、言うことを聞かなかった。
そこで故意に山火事を起こして、追い出そうとしたのではないかと疑われている
スマートシティ計画のために
信じられないことを
強引に行っています。
ラハイナをなんとか守ることはできないのか？
と思います。
スマートシティ計画を止められるかどうかということは
アメリカ経済の動きに
かかっているともいえます。
8月22日のロシアの金本位通貨が
でてきて
経済的に
アメリカが追い詰められれば
スマートシティ計画もうまくいかなくなるのではないか？
と思います。
しかしどうなるか？分かりません。
“JumpSmartMaui”というパワー・グリッドを導入するプロジェクトがあり、
日本の産業技術総合開発機構（NEDO）や日立製作所が参加しています。
という時点で
日本も終わってるなと思います。
最後までご覧いただきましてありがとうございました。