考えます
【アメリカの実情】
過去のアメリカはこの状況になると例外なく有事戦おこしてきてるから
要注意
アメリカが有事を起こしそうになってきてる
【アメリカの実情】トランプの本心
トランプ
ドルは暴落し、もはや基軸通貨ではなくなるだろう
アメリカ経済の状況やその他関連する余談について、真っ向から批判しています。フロリダの自宅であるMar-a-Lagoから支持者やメディアを前にして、
トランプ氏は米ドルの状態が悪化していることについて見解を述べました。彼はこう言った、
私たちの通貨は暴落し、もはや基軸通貨ではなくなり、率直に言って、200 年で最大の敗北となるだろう
★この状況を
トランプは
分かっている
【アメリカの実情】世界の有識者の大多数の、一致した見解
米国「世界一の地位維持できない」
中国などが台頭するなかで「米国が世界一の地位を維持できると思わない」
東南アジアは「中国やインドとの貿易を拡大すべきだ」
トランプ米政権の関税政策について「米国自身に大きな損害を与える」と指摘。
★トランプの関税で
アメリカ経済が
崩壊に向かっています
【アメリカの実情】
東南アジアは
世界の有事から距離を
置くべきです
★もちろん日本もです
中国は発展している
ロシアも教育レベルが高く
発展している
★時代は
東側です
世界一の地位には中国がなり、第二位にロシア
アメリカは
国内で
経済崩壊を起こす可能性が高い
【アメリカの実情】
アメリカは格差社会から総貧困化時代
オンライン融資仲介大手のレンディングクラブが昨年12月に実施した調査によれば、米国人の64％が「『その日暮らし』の生活を送っている」と回答している。
ワシントンDCでは、料金滞納による電力会社の断電措置回数が前年比29％増の150万回超えとなった。ガス供給が途絶えた件数も前年に比べて76％も増加した
アメリカ国民の64％がその日暮らし
ギリギリの生活を送る人は過去最高水準
★現在のアメリカは日本の未来です
新自由主義の末路
貧富の差が大きすぎる
世界の富の4～5割がアメリカに集まっている
【アメリカの実情】
アメリカも日本も新自由主義の成れの果て
米国も内乱起きるまでそう遠くはなさそう
アメリカ人は金があるだけ使う
金を借りれるだけ借りて使う
西側はもうダメ
★日本はどうにか東側に
向かわないといけない
★日本の自民党 維新 国民民主
経団連の新自由主義は
終わりです
生活費をリボ払いして現金を投資する
アメリカ
★アメリカンドリームという幻想
アメリカは車をもってる人たちがフードバンクにいく
病院に行けず
痛み止めをずっと飲んでたり
★アメリカには
国民皆保険がない
★日本にあるが
それを
壊そうとしている
★自民党公明党
そのほかの政党も
どうしよもない
★考える★有事を起こすといっても・・・
米国防衛省機密文流出
「アメリカの弾道ミサイル防衛システムは
中国の極超音速兵器システムDF-27ミサイルに対応できない可能性が高い」
★アメリカはねずみこくにかてない
4月10日、『デイリー・コーラー』(Daily Caller)は、米国防総省（DOD）から流出した文書によると
共産中国が、米国の防空網を突破する「高い確率」で開発中の極超音速ミサイルを飛行試験したと報じた。
この機密文書は、先月、様々なソーシャルメディア上で流出し、最初に流出したのはDiscord上のMinecraftグループであった。
その後、この文書はソーシャルメディアから削除されたが、ここ数日、メディアの報道で再浮上し、その間にデイリー・コーラーにその機密文書を入手された。
『デイリー・コーラー』が確認したDODの文書によると、共産中国は2月25日、極超音速の滑空体を搭載するように設計されたDongfeng-27ミサイルのテスト飛行を実施したそうだ。
DF-27は、現在も開発中のDF-17の後継機で、共産中国が太平洋の第2列島線を越えた目標を攻撃する能力を強化することを目的としており、
米国の弾道ミサイル防衛システム（BMD）を「高い確率で」突破することができるとされている。
DF-27は約12分間飛行し、その間に2,100キロメートル（約1,300マイル）の範囲をカバーしたと、Daily Callerがレビューした情報ブリーフィングによると、開発型DF-27は、その時間帯に飛行していた。
DF-27について公に知られていることは比較的少ない。2021年の国防総省の議会向け報告書には、
「情報筋によると、『長距離』DF-27弾道ミサイルが開発中である」とあり、射程は5,000～8,000キロメートル（3,100～5,000マイル）である可能性がある。
米国の情報によると、中国人民解放軍ロケット軍（PLARF）は2020年に最初の極超音速兵器システムであるDF-17の実戦配備を開始したそうで、世界で最初に運用を開始した極超音速兵器システムの一つである。
過去2年間、DF-27システムのビデオクリップや写真は、PLAの軍事パレードや訓練教材に登場したことがある。
『The Diplomat』によると、DF-27は航続距離が長く、米国の防空網を突破する能力があるため、ハワイ、アラスカ、オーストラリアの一部の目標を攻撃することができるが、米国本土を攻撃する能力はまだない。
★つまり
アメリカは
どうにもならないということ
【アメリカの実情】だまっているはずがない
有事こそアメリカの景気対策
軍産複合体は、世界中で対立を誘発し
そこから有事に向かう
戦争で儲かるのは誰か？
世界各国で、常に問題を引き起こしている。
多くの人々は平和を望んでいるのだが、人類の歴史は対立と有事
この地球上で有事が亡くなることはない
しかし、自然発生的なもの以外だけではないと
「有事は儲かる」集団がいて、彼らが起こるようにに双方を扇動しているのではないかと勘ぐる人もいる。
有事が起きれば誰が儲かるのか。
は超多国籍企業と化しており、それぞれが国家と結びついて存続しているので「軍産複合体」
争いが起きれば、軍産複合体はそれを解決するのではなく、むしろ逆に対立がひどくなるように事態を「わざと」悪化させて、緊張を高め、武器弾薬を売り、自分たちが儲かるように仕向ける
★これがアメリカの正体
長引けば長引くほど良い。
そうすれば武器が売れるからである。
アメリカの軍産複合体にそっくり受け継がれて、今もそれが展開されている。
何しろ、軍需産業は「対立」がなければ成り立たない。
だから軍産複合体は、世界中で対立を解決しないでエスカレートさせ、双方に武器を売ることで儲ける「有事ビジネス」を行う
軍産複合体は世界中で対立を意図的に起こし
作り出している。
軍産複合体は、そろそろ次の大きな「敵」と「仕掛け」が必要になっている。
次はどこか。言うまでもなくアジアだ。
★日本はどうすればいいのか
★日本のとるべき道★護憲 平和憲法を絶対に守る
日本国民にかかっている
政治の役割は二つあります。
ひとつは国民を飢えさせない事。安全な食べ物を食べさせる事。
もうひとつは。
絶対に有事をしない事
自民&公明党政権は国民を貧乏にし
防衛費を倍増し増税する
異常です
また
改憲 創憲
憲法を変えて日本を有事に導く
自民党
公明党
維新の会
国民民主
日本保守党
参政党
日本国民は
憲法を守るしか助かる道はない
護憲政党
立憲民主
れいわ
社民
共産
経済政策を考慮すると
れいわが
政権中枢に入らなけければ
日本崩壊
ピンチな状況です
日本国民が
気を付けないといけない