今回は知られざる菅総理の裏の顔について考えていきます。実はうまくいろいろなことを隠しているということに僕なりに気が付いたことがあるのでそこに触れていきますので最後までご覧いただければと思います。
日本の政治の巧妙なトリックについて。
今回の内容ですが少し前まで僕も全く気が付きませんでした。しかし分からないように複雑にしているということを感じました。日本の政治の巧妙なトリックにおそらく多くの人が気が付かないのかな？と思い僕が分かったことを書いていきます。内容は少し前に騒がれた西村という経済大臣の発言についてです。まずはこの発言内容から触れていきます。
西村大臣が話したひどすぎる内容について。
西村大臣が発言した内容がひどすぎるということで多くの人の注目を集めました。
■飲食店の時間短縮営業の要請
■酒類の禁止
■飲食店に関して金融機関から融資をひきさげるといったような脅しとも解釈できる内容について。
僕は調べていて思うんですが病気の感染が飲食店からは5パーセント未満なのでここまで取り締まる必要がそもそもあるのか？と思います。家庭内感染が50％以上に対して飲食店が5パーセント未満をここまで厳しく取り締まるには別の理由が考えられます。日本の中小企業潰しの可能性が高いです。緊急事態宣言ということで飲食店や酒の卸業者に様々な圧力をかけて中小企業潰しといった別の目的をしていると思いますが、この西村の発言で西村はひどい多くの日本国民が怒りました。僕もそう思っておりました。しかしこの西村の発言には裏があるのではないか？という可能性が考えられます。いったいどんなことかについて考えていきます。
出された通達文章の恐怖について。
実はこの内容が書かれた文章あるいは通達文章をみるとあることがわかります。僕も最初は分かりませんでしたが、わからないように恐怖なことが書かれております。いったい何かというと差出人のところに
■内閣官房
■国税庁酒税課
ということです。これは何を意味するのか？ということですが内閣官房ということは菅が知っていたあるいは菅の指示であったということです。内閣官房というのは戦後にアメリカciaが深く関与している部署ということから背後にアメリカiaの存在も考えられます。また国税庁酒税課というのも意味が分かりませんが、酒を扱う業者を牽制しているとも解釈できます。僕の解釈ですがよく要請ということをいいますがこのような国税庁酒税課という表記があることで要請ではないと考えられます。口にこそしませんが強制ではないでしょうか？事業者からすれば国税庁酒税課とかかれていたらびびると思います。僕は要請だから飲食店の人たちは任意なのか？と思いましたが多分違いますね。このように恐怖を与えられているということだと理解しました。日本政府の通達文章も厳しいと思います。日本には事業をする自由があるはずですが、このような通達文章から全く事業をする自由が奪われていると考えられます。たまにネット上でみかけるすごいフレーズがあります。
■日本は法治国家ではなくなった・・・
■日本人が日本政府に●される
ネット上の誇張表現なのかと思いますが、そうではない可能性も考えられます。日本人が事業ができるはずが分からないように何かしらの強制力をかんじるようなことを与えられ、自由に経済活動ができなくなるということですね。事業をしている人がこのような経済活動ができなくなるということは生活ができなくなりそれは生きていけないということを意味するということにもつながります。非常に恐怖だと思います。最後に僕の思うことや感じることを書いていきます。
知られざる菅総理の裏の顔と米闇組織の恐怖について。
日本国民の半分くらいの人が感じている菅は無能であるということですが僕もそう思いますが実は違ったことを感じたりもします。菅あるいは自民党・清和会の背後にはアメリカciaがおります。戦後に自民党の設立にアメリカが深くかかわっているということは歴史からも分かっております。菅や自民党・清和会の背後にはアメリカciaという米闇組織の存在があり様々な謀略を企てているということですね。菅は米闇組織の手先となって従順に行動しているのが裏の顔でしょうから非常に恐怖です。日本のトップには外国勢力の影響をそこまで受けない人がなって日本のために活動してくれることを心の底から願います。ということで今回の記事はここで終わりです。最後までご覧いただきましてありがとうございます。