自民党と統●と安倍晋三のズブズブ関係と具体的な日本再生への道について
全体像について●自民党の歴史●アメリカからの独立●という話をします。日本保守党に踊らされてはいけません。親米保守。安倍晋三を肯定する人間は僕の中でありえないと思っています。小泉純一郎・竹中平蔵・安倍晋三を肯定する人間。なぜか安倍晋三だけはマスコミの悪影響なのか？よくわかりませんけど。
【意見】
自民党を作ったのが
安倍晋三の祖父 岸信介
統● 文鮮明
そこに金をアメリカがいれた
これが正体！
岸信介、佐藤栄作の時代からCIAから資金援助を得ていた
たのだからアメリカの瓦解と共に本質を隠せなくなっただけだ。自民党そのものが戦後レジーム」
日米合同委員会の解体も必要
自民党は日本の政党ではなくワシントンの子会社でグローバリスト
【意見】
政治の話を真剣にしていて
自民党に何か少しでも期待してはいけない。
自民党＝統●＝アメリカ
★日本がよくなるには
日本がアメリカから独立するしか道がない
自民党
親米保守
廃米保守
アメリカを守るための
政治をする
そして
少し前にできた
百田尚樹
有本香
日本保守党は
自民党の受け皿
日本国民の政治をあまりわからない人間を
取り込むための政党
その役割
安倍応援団だからです
日本保守党は第二の自民党
自民党別動部隊 百田新党
自民党補完勢力なんて要らない
★右左ではない
★グローバル勢力と対立するかどうか
そこが
重要
【意見】
日本がよくなるために必要なことは
自民党の解体
自民党の全員
やめさせること
自民党は保守ではない
売国政党
そこにいる人間は
売国奴
日本の独立を取り戻す
には
自民党をつぶさなくてはいけない
★難しいですが
野党にもアメリカの手先が
混ざっている
野田佳彦とか
【ニュース】
安倍晋三首相（当時）が2013年の参議院選挙直前、世界平和統一家庭連合（旧統一教会）の会長らと自民党本部の総裁応接室で面談していたとみられることが複数の関係者への取材でわかった。
自民党の萩生田光一・元経済産業相や岸信夫・元防衛相、教団の友好団体トップらが同席。朝日新聞は面談時とされる写真を入手した。
面談は参院選公示4日前の13年6月30日だったといい、複数の関係者は取材に「教団側による自民党候補者の選挙支援を確認する場だった」と証言した。
関係者によると、安倍氏が面談したのは、当時の教団会長の徳野英治氏や、教団関連団体「全国祝福家庭総連合会」総会長でその後に教団世界会長に就いた宋龍天（ソンヨンチョン）氏、
教団友好団体で保守系政治団体「国際勝共連合」会長の太田洪量（ひろかず）氏。勝共連合の幹部2人も同席した。
自民党側は総裁の安倍氏のほか、党総裁特別補佐だった萩生田氏と、安倍氏実弟の岸氏が出席した。
入手した写真は複数あり、安倍氏が徳野氏らと並んで立つ姿や、安倍氏が着席して徳野氏らと話す場面だった。こうした写真は例がない。
自民党と統●と
アメリカは数十年来
ズブズブです
このようなことがあるのもあたりまえ
「教団側による自民党候補者の選挙支援を確認する場だった」
安倍晋三が
8年8か月長期政権をしたのは
統●のそしきひょうがあったから
これもわかっている話です
長年にわたる自民党と旧統一教会の密接な関係、組織的な関係、癒着を示す
自民党総裁選
の注目点
石破
小泉
高市
高市は安倍応援団
統●とズブズブ
安倍晋三とズブズブ
統●がおしているのが
高市のはずです
★どれもダメですけど
選挙プランナーの藤川晋之助
自民党総裁選で高市の陣営に支援に入っている
高市の国家観
有事肯定
どうかしています
選挙プランナーの藤川晋之助
は石丸伸二の応援にも入っている
このときも
統●つながりをうたがわれた
おそらく
選挙プランナーの藤川晋之助は統●
高市の国家観は安倍の影響を受け旧統一教会の教義、思想と近い。
しかし展開は難しい
高市早苗
野田佳彦
松下政経塾
の新自由主義
この高市と野田の
癒着を
野党は見て見ぬふり
れいわだけが声を上げるが
圧倒的に
人数不足
話は複雑ですが
この状況に
山本太郎さんは
気が付いて
政権交代を
見送ったんだと思います
政権交代には
野党共闘が
必要
しかし
立憲民主党
野田佳彦も
アメリカの言いなり
話を戻して
高市早苗
安倍晋三
の正体は
親米保守
アメリカのための政治
あるいは
統●のための政治をする
日本がよくなる
条件は
安倍応援団の撲滅
あちこちにいます
岸信介 文鮮明 アメリカ
この数十年を壊さなければ
日本が変わることはない
安倍本人は統●の機関誌に毎回のように表紙になっている
それが答えです
アメリカの属国
統●のいいなり
戦後80年日本には主権がない
自民党の誰も触れない
日米地位協定
日米合同委員会
統●との決別
アメリカからの独立
安倍晋三応援団を一掃すること
これｒができれば
日本はよくなる
日本国民の最後のチャンスかもしれないです。