今回は日本国民が経済的に困窮する理由について考えて書いていきますので最後までご覧いただければと思います。
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テレビを見ていても理解することができない内容について。
今回の内容は僕の解釈なので正しいかどうかということが分からない部分があります。しかしテレビをみていてもこのようなことは分かりません。なぜわからないあるいは理解できないのか？というとテレビの裏側にいるものがこのような話をださないので理解しようがないということです。ただし僕なりに調べて考えたことなのできっとこうなんだろうな？と僕は思っております。まずは違和感の根本となる事について考えていきます。
日本と世界の動きについて。
日銀が金融緩和を維持しているということは聞きます。
またおかしいなと感じるのがここです。
●世界のあらゆる国が利上げしているのに日本だけが利上げをしない。
ここが非常におかしいということです。なぜ世界が利上げしているのに日本だけが利上げしないのでしょうか？
この状況あるいは状態であれば円安がどんどん加速していきます。日本にとっては非常に良くない状況になります。
なぜこのようなことをするのでしょうか？
日本だけなぜおかしい行動をするのか？
日銀は利上げをしません。このことから日本とアメリカの金利がどんどん開いていきます。
日銀と財務省と日本政府の背後にアメリカ裏組織がいるということです。日本の戦後からずっとアメリカ裏組織が間接支配しています。経済においてもそうです。日本がアメリカの属国というのはこのようなところにもでてくると思います。
日本が利上げしないあるいは利上げさせないことの背景にはアメリカの存在があります。
アメリカは今国内が大変なことになっております。経済的に国民が追い詰められてクレジットカードの決済が過去最高ということも分かっております。国民生活が回っていないということです。
アメリカと日本の背後にアメリカ裏組織通称ディ●プステイトがいます。ディ●プステイトが裏側から日本に指示をだして、利上げさせないようにしていると考えられます。日銀がこの指示に従っていると考えられます。
そして日本政府や内閣にも圧力をかけているということですからこの関係が気になるので考えていきます。
き●だは何を考えているのか？
き●だはいったい何を考えているのでしょうか？日本国民のことを考えているとは全く思えません。アメリカ裏組織の顔色を窺っているあるいは考えていると思います。
どこにも証拠がないので難しい話ですがこのように考えられます。
き●だは日本国民のほとんどに支持されておりません。ネットではほとんど支持されていないということが分かっています。
しかしテレビでは支持率が60％以上であるということが分かっています。
ひとつささやかれている説に実はアメリカ裏組織がき●だを変えようとしているのではないか？ということが考えられます。
あまりにも日本国民に支持されていないからです。
このことをき●だも分かっていると思います。
このままではき●だは自分がこの座にい続けられないと不安を感じて・・・
ひたすらアメリカ裏組織のいいなりになっているのではないでしょうか？
全く日本国民のためになる事をしてないき●だです。
裏側でアメリカ裏組織の指示がでているということであればつじつまがあいます。
僕もき●だは嫌いです。擁護しているわけではありません。このような構造が裏側にあるのではないかな？と思っているということです。
このようなことをされて日本国民はどうなっているのか？あるいはどうなっていくのか？ということを考えていきます。
日本国民の懐事情について。
このままの状況が続くとどうなるかということを考えていきます。
円安が加速して150円になると日本国民の多くが生活困難になるということが言われています。
今現在でも厳しい人が多くいるということです。僕も質素倹約して生きています。
ある統計で日本国民の懐事情について分かっているので紹介していきます。
●日本国民で貯金がない人：全体の15％
●日本国民で貯金があっても100万円以下の人：全体の20％
約3割の日本国民が貯金がなかったりあっても少額ということです。僕もこの中に含まれています。
この状況下においてき●だは日本国民に投資しろといっております。
寝言か？と僕は思います。
日本国民で投資するお金・種銭がない人がおおいということです。
き●だの政策が続くと日本国民が困っていくだけです。
日本が良くなる方法がふたつです。
①：円安を見直す
②：消費税を完全になくすこと
早急に円安を見直すことが必要です。
また消費税は全く必要ありません。大企業が潤うだけです。日本国民のプラスに全くなりません。
消費税がなぜなくならないかというと大企業と自民党とアメリカ裏組織の
裏側の癒着があるからだと思います。
全く日本国民のためにならない消費税をなくすべきです。消費税がなくなれば消費が少しは促進されます。
このような政策をとらないと本当に日本は大変なことになってしまうのではないか？と僕は懸念します。
何かしら参考になっていただけるものがあれば何よりです。
最後までご覧いただきましてありがとうございました。