今回は日本の少子化とその背後にある未婚ということについて考えていきますので最後までご覧いただければと思います。
日本の少子化と給料の関係について。
みなさんもご存じだと思いますが日本の失われた30年というように30年間日本国民の給与が上がっていません。むしろ下がっています。
また30年前には未婚率が6.6%だったのが現在では22%となっています。
30年間で給料が減りさらに未婚率が大きく伸びています。
この理由としてはやはり
給料が少ないから結婚するのを辞めようと考える。結婚しないので出生率が下がるということが明らかであると思います。
給料が上がらないということの要因はやはり非正規雇用と低賃金外国人労働者のことが関係している可能性が高いです。けけなかが深くかかわっている可能性を感じます。
結婚していない僕がいうのもどうかと思いますが、多くの人の心の中には結婚したいけどお金のことが不安だなとかもしも結婚して離婚したらどうしようかといったことを考えているのではないか？ということが考えられます。
一緒に結婚生活をするなら好きな人と仲良く暮らしていきたいという願望がありますが、現実問題はお金のことでもめる可能性ということが深く関係しているのではないか？と僕は思います。
このような状況下であるとわかっていてなぜ対策を講じないのでしょうか？ということについて考えていきます。
なぜ対策しないのか？
30年間で給料が減りさらに未婚率が大きく伸びているということを日本の各機関は分かっているはずですが、なぜ対策しないのでしょうか？もちろん僕は機関の関係者ではありませんが日本の政治家が売国奴だからだと思います。
日本がよくなっていくことを望まない表現を変えれば外国の利益となるようなことばかりをする人間が日本の中枢にいることが関係していると思います。
僕たち一般人にはみえないことですが日米合同委員会で何かしら決められているのではないか？と思います。
一部の人たちの間では知られていることですが、日本の重要事項は日本だけでは決まりません。毎月日本とアメリカが話し合って決まるというかアメリカの言われるがままにきまるということです。この話し合いを日米合同委員会と言います。
日本は学校教育で独立していると教わりますが間違いであり、戦後からアメリカ裏組織に分からないような形で支配されています。ここでこの日本の雇用や出生率に関して何かしら話し合っているのではないか？と憶測されます。
当然ですが状況が悪くなっています。
このままいくとどうなるのか？
このままいくと日本の未来は厳しい状況になるということです。
日本国民が結婚して
子供をつくっていかないと
より厳しい時代になる
日本国民が結婚して子供を育てていけるようになるにはそのような環境を配慮した人間が政治家になってもらわないと厳しいと思います。
僕なりに思うことをお伝えしてみました。
最後までご覧いただきましてありがとうございます。