今回はこれからの日本の物価高ということについて考えていきます。日本国民の生活がとても厳しくなるような気配を感じる内容についてわかる限り考えて書いていきますので最後までご覧いただければと思います。
最近のアメリカはどうなっているのか？
日本の問題を考える際に併せて考える必要があるのがアメリカの状況です。日本の宗主国であるアメリカ裏組織がどうなっているのか？アメリカの状況はどうなっているのか？ということを考えていきます。
●アメリカの消費者物価指数前年比9.1％上昇
アメリカでも物価高がすさまじくアメリカ国民が生活できないという状況に陥っております。利上げするということで何とかしようといているという動きを見せております。では一体日本はどうなっているのか？ということについて考えていきます。
日本はどうなっているのか？
日本ですが6月の企業物価が9.2％ということで日本も物価がどんどん上がっていきます。
日本もこれからどんどん物価が上がっていきます。
円安インフレが加速しており、この先どうなるのか分からないと言われています。
日銀は対策をしないことから日本と欧米の金利差がどんどん開いていきます。
日銀も岸田も対策を講じていないことからこのまま円安インフレが続き、そのことが日本国民の生活に直接影響してくるということです。
いったいなぜこのようなことになったのか？ということを考えていきます。要因はいくつかあると思いますがその中で状況が悪くなっているなということをここから考えていきます。
このような状況になったひとつの可能性と大きな問題点について。
日本が経済的に追い込まれていることに要因はいくつかあります。しかし世界と日本との関係を考えるとこの問題が大きく関係しているということが分かります。
日本の宗主国であるアメリカ裏組織と日本はロ●アに経済制裁をしておりました。最初はロシアも日本に対して大目に見ていたところもありましたがさすがに日本がやりすぎてロシアが本気の対応に出てきました。
●ロシアは岸田に対して非難声明を出しています。
日本はサハリン2というところからエネルギー入れていますがここもロシアがとめるという考えを示しています。
つまり日本がロシアにしていたことがブーメランで跳ね返ってきました。
もしもサハリン2をとめられたら日本のエネルギーの価格はさらに上がります。
日本国民の生活が厳しい状況になっていくということです。
アメリカ裏組織・ディープステイトですがはっきりとしたことこそわかりませんが自分たちの思い通りにことが進まずにあの手この手と考えているようですが資金的にショートしかけている可能性が考えられます。
世界中でディープステイトの関連するものたちが辞任したりしていることから内部で何かがあるのではないか？と考えられます。
ディープステイトは日本の宗主国ですから日本はそれに従っていきます。改憲の背後にもこのことが大きく関係していると考えられます。
しかし改憲をもっとも願っていたアメリカ裏組織の傘下の安倍晋三が●されたということで少し状況が変わったのではないか？とも考えられます。
日本にとって必要なこと。
日本にとってあるいは日本国民にとって必要なことは物価高対策です。改憲や緊急事態条項といったものは一切いらないと僕は思います。
この状況が続くと今現在は2022年7月ですが10月あたりから物価高が進み日本国内で日本国民が生活することがさらに厳しくなることが憶測されます。
何か対策はないのか？ということですがあります。
消費税減税あるいは消費税廃止ということです。
今まで何回もお伝えしておりますが消費税は日本国民にとって全く必要ありません。社会保障というデタラメをいっておりますが、ふざけすぎた話です。自民党の背後の巨大サポート企業が海外への還付金でもうけるだけです。
改憲や緊急事態条項などと言っている場合ではありません。
日本国内で経済対策を講じなければ日本国民が今年の後半どうにもならなくなる可能性が憶測されます。
消費税を減税あるいはなくすことで消費が促進され経済が少しずつ回っていくということが明らかです。
しかし参院選で自民党が通り岸田が続いたことから日本の経済破綻あるいは日本とアメリカの経済のパンクという未来が否めないですね。
このようなことを真剣に考えてくれる政治家はいないのでしょうか？
日本が金融リセットが起きる日がそぐそこにせまっているかもしれないですね。
今年の後半からは僕たち日本国民がかなり経済的に厳しくなるということを考えないといけないですね。
何かしらの参考にしていただければと思います。
最後までご覧いただきましてありがとうございました。