今回はこの3つの繋がりについて考えていきますので最後までご覧いただければと思います。
これらは繋がっている。
ジ●ニーズ事務所とマスコミ
日本政府とマスコミ
あるいはこの3つが
繋がっているとも取れます。
そして実はこの3つともに日本国民のためになっていないということです。
日本国民のため
日本の国益のため
になっていないことをしている。
そのことを
今回は考えていきます。
4つの意見とニュースの情報について。
【意見】１
自公維国ではいけない
★これらの4つの政党は
憲法改正派であるということです。
憲法九条は日本の民主主義を軍国主義から守るため
#自民党全員落選運動
#自民党政治を終わらせよう
#自民党と統一教会の解体を求めます
【意見】２
日本は
民主主義とか法治国家とか
建前
★法治国家というのは
日本国民が法律で
裁かれるということ。
日本には宗主国という
外国勢力がいる。
そのことについては法律が
適応されない。
●厳密にいえば
今もなお宗主国が決めている
このことに
日本国民が気が付くべきです
日本には警察という存在があるが
ないに等しいことが起きる
宗主国の関与している件いついては
野放し
【意見】３
ジャニーズ事務所流「力の支配」が国家レベルで行われているのが今の日本の政治だ
芸能界だけではない。木原官房副長官の醜聞も、萩生田氏の統一教会関係問題も、大手マスコミは全く記事にしない。
これこそが極めて日本的な悪習ではないのか。
【意見】４
相手はG2CIA対日愚民工作員でアメリカ国籍の軍属だけに日本政府としても軽々に扱えなかったのは間違い無い。
野球と言うキ－ワ－ドも正力関係者だと容易に想像つく時代だったのも容易に想像がつく。
いったいどのようなことなのか？について。
会見する東山紀之と藤島ジュリー景子氏
ジャニーズ会見があり、タブーの封印が解けたとばかりにさまざまな報道がなされた。厳しい意見もあるが、いまだに忖度、擁護記事も多い。
性加害だけを見れば、その期間の長さ、被害者の数からして1人の人間が起こしたものとしては人類史上まれに見る猟奇的事件である。
「タレントに罪はない」といってもCMなどは対会社の契約であるから、世界的常識からすれば大企業ほど取引を解消するのはやむを得ないだろう。
何も言わなかったマスコミの責任は確かにある。いや誰も何も言えない構造になっていた。
それはジャニーズだけの問題ではない。事務所を辞めたタレントを「使うなら、うちの他のタレントは一切使わせない」などというやり方は、
どこの事務所もやってきた。そしてマスコミは唯々諾々とそれに従ってきた。
いや芸能界だけではない。
木原官房副長官の醜聞も、萩生田氏の統一教会関係問題も、大手マスコミは全く記事にしない。これこそが極めて日本的な悪習ではないのか。
総理大臣の記者会見にフリーの記者が入れず、あらかじめ用意した質問に官僚が書いた答えを読み上げるだけ。
もし先日のジャニーズ会見でこんな事が行われたら、どれほど非難されただろう。
それが国レベルで行われているのである。異常としか思えない
今回はこういった、日本特有の力関係のなあなあを、少しでも改善していくよい機会なのではないか。
ジャニーズの問題は日本だけの問題ではないと思います。
喜多川がアメリカの傘下の人間だったことが
分かっています。
アメリカ経済の崩壊がこの件について
きちんと追求できるのかわかりませんが
日本国民がおかしいことに気が付くべきだと思います。
喜多川の名前を使い続けること
株を100％持っていて
何も変わらないこと
木原官房副長官の醜聞も、萩生田氏の統一教会関係問題も、大手マスコミは全く記事にしない。これこそが極めて日本的な悪習ではないのか。
マスコミが大きな原因であるとも思います。
日本にこのようなことが
今後二度と起こらないことを
願います。