今回は山本太郎さんと大阪万博についてお伝えしていきます。
大阪万博絶対反対
カジノir絶対反対
全体について。
山本太郎とおしゃべり会 2023年9月21日 （兵庫県・姫路市）
を見ました
山本太郎さんが
大阪万博について
語っています。
完璧な話です。
大阪万博の本当の目的は
カジノということ
公金税金を
最初は使わない
といって
どんどン使う
今ではその金額
13兆円です
カジノ反対には
いくつかあるということを
いっています
●治安悪化
●依存症
●立地の問題
国民に隠して
おしすすめる
大阪万博
カジノ依存症
ゆめしまの治安悪化
ゆめしまの経済衰退
もしもカジノが
赤字になったときは
責任は大阪がもつということ
責任は大阪がもつ
不平等な条件です
もしもカジノができると
周辺の経済が衰退してしまう
カジノ
周辺地域
経済衰退する
カジノが儲かる
周辺が損をする
ということ
カジノir
のなかですんでしまう
から
ゆめしまから
大阪まで
経済衰退
の可能性
佐世保などでも
このカジノの話が出ている
日本政府が
国内にカジノを認めたから
日本国内の
地域が衰退する
この目的は
外国
外資の
日本人の
金融資産をうばうこと
と山本太郎さんはいっています
おそらくあっていると思います
この関連内容を調べてみました。、
外国のとばくじじょうについて★★
韓国の「パチンコ」事情
2006年、韓国では法律が改正されてパチンコが全廃された。
日本ではあまりマスコミに取り上げられることもな
理由は
パチンコ依存症で自殺者
韓国でパチンコが全廃された背景には、パチンコにハマって店に火を放つなどの犯罪が起こったり、借金苦による自殺者の問題があった。
依存症」の問題
始めてわずか5年ほどで大きな借金を作って自ら命を絶ってしまいました。
※人生を狂わせてしまう
仮に、競馬・競輪と同じ程度の娯楽の範囲だとしても、パチンコは他のギャンブルと決定的に異なった背景があります。
パチンコは法的にギャンブルとして認められていない。
そこで現金化は店の外の景品交換所で行う。
これも顕在化すれば違法であるが、警察が見逃し、逆に規制と称してタカリをしている、つまりパチンコは警察の利権である。
検察は警察を取り締まることができるのに見逃しているということは、恐らく幾許かのおこぼれは検察にも行き渡っているのでしょう。
●さんてんほうしきの闇です！
このような点からも
やめるべきです！
今度は大阪万博の
経緯について。
2025年大阪万博決定で、マスコミが大はしゃぎ
世耕弘成経産相や松井一郎大阪府知事、吉村洋文大阪市長の喜びの表情、談話を読み上げる安倍首相の姿、そして喜びに沸く大阪府民の様子をバンバン流し、「大阪府民が快哉」「経済効果2兆円」などと煽っている。
※デタラメです※
万博が、日本維新の会と安倍政権が推し進めるカジノ建設に血税をつぎこむための隠れ蓑になってしまっている
大阪万博は夢洲という人工島で開催されるが、実は大阪府の計画によると、万博開催の1年前、2024年までにその夢洲でIR、つまりカジノを開設することになっている。
そして、2025年、半年で万博が終わった後、その跡地でもカジノ施設をオープンして、規模をどんどん拡大させていくことになっている。
最初にカジノありき。カジノだけでは税金投入に反対意見が出るため、万博という大義名分を使ってインフラ整備を図ろうという計画
★宗主国の指示があるということです★安倍のせいですね★トランプにいいように利用されている★
「オフィシャルパートナー」と名付けられたスポンサー企業が列挙されているが、そのなかに、すでに外資系のカジノ企業が５社も含まれているのだ。
その企業とは「シーザーズ・エンターテインメント」「ラスベガス・サンズ」「MGMリゾーツ」「メルコリゾーツ＆エンターテインメントジャパン」「ハードロック・ジャパン」。
しかも、このうち「ラスベガス・サンズ」「シーザーズ・エンターテインメント」「MGMリゾーツ」の3社は、安倍首相がトランプから参入を要求されたと言われている米国のカジノ企業だ。
もともと安倍政権と維新が押し進めてきたカジノ推進法・実施法の背景には、セガサミーなどの日本企業の他に、アメリカからの圧力もあると言われていた。
とくに、トランプ政権誕生以後は、トランプ大統領の最大の支援者であるラスベガス・サンズはじめ、米国のカジノ企業を参入させるという密約が交わされたのではないかという噂が根強く囁かれてきた。
実際、安倍首相は昨年2月、トランプ大統領が初の首脳会談をおこなった日に、こうした米国カジノ企業と朝食会をもっている。
安倍首相だけではない。昨年9月には、松井大阪府知事、吉村大阪市長とラスベガス・サンズのアデルソン会長が会談。
その際、アデルソン会長から当初の政府原案にあったカジノ面積15000平方メートルの上限撤廃を要求されたとみられている。
すると、実際に国会へ提出された法案ではその要求どおり、上限規制が撤廃されていた
★このあとに決まりましたね★
「安倍首相や松井知事の間で、ラスベガス・サンズとMGMリゾーツへの大阪のIRへの参入がすでに決まっているんじゃないかという噂もありますね。
他の息のかかった国内企業は別の場所に参入させるんじゃないかと言われています
大阪万博は米国のカジノ企業をもうけさせるために開催され、そこに何千億円もの金がつぎ込まれようとしているということだろう。
しかも、そのうちのかなりの部分には血税が使われることになる。
米カジノ企業に貢ぐ為、誘致と不毛なインフラ整備に莫大な税金(血税)を注ぎ込む
大阪万博開催の一年前までに、夢洲でカジノを開設。
2025年万博終了後、その跡地にもカジノ施設をオープン拡大。
つまり万博という大義名分を使いインフラ整備を図る計画。
安倍や松井は、カジノ企業を万博に協力させ利権化する狙い。
このようなことからも
大阪万博絶対反対
カジノｉｒ絶対反対
大阪崩壊
日本崩壊です