今回は現在の日本で語られない点というか問題について取り上げて考えていきます。実は内容的にはかなりのものですが、ほとんど触れられません。いったいなぜなのか？ということも考えながらまとめていきますので最後までご覧いただければと思います。
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マスコミがほとんど報道しない内容について。
日本のマスコミはずっと流行り病のことを報道しております。この件については触れてはいけないので触れません。しかし日本国内で他にもいくつものことが問題となっておりますがそこには全く触れません。この他の件になぜ触れないのか？ということは分かりません。マスコミの人間も把握していないのか？それとも報道するなということ裏側で決まっているのかわかりません。実はこの件について僕はすがのときからかなりぎもんに感じておりました。いったいどういうことなのか？ということについて考えていきます。
2021年の緊急事態宣言の時にもおきていた問題について。
実は2021年の緊急事態宣言の時からおこっていたことです。流行り病の対策ということを講じた弊害としてかずかずの企業がもちこたえられなくて多数の倒産をしておりました。当然ですがいきなり会社が閉店すると働いていた社員の方が仕事をなくします。僕もなんとかはたらいているのでわかりますが、いきなり解雇されるということはかなりの危機であると思います。僕もそうですが多くの日本国民はまさか自分の勤務している会社がつぶれるということはないと思っているはずです。実際に今までは急に会社が倒産するということがなかったですが流行り病でこのようなことがおきます。実際にこのようにして解雇される人が多いということも分かっております。そして解雇された人はどうしていいかわからず先行きに絶望して自殺してしまうのではないか？と思います。実際に仕事がなかなか決まらない人が多くいることや生活に困窮している人が多くいるのも語られない現実です。このような状況下になっているか政府はどうしているのか？について考えていきます。
岸田の講じる政策が全く分からない件について。
僕は岸田の語る政策がほとんどわかりません。というか多くの日本国民が分からないと思います。成長と分配や新しい資本主義といいますが全くの謎です。成長というのは日本でもベンチャーに出資して頑張っていこうということみたいですが最近はベンチャーという市場がそもそも右肩下がりと言われてり。そこで頑張れないと思います。分配というのも18歳に10万円配ったってどうにもなりません。日本で仕事をなくしている人がいるのでその人たちにお金を配れないのでしょうか？日本国民が将来に絶望して自殺しているという深刻自体ですが。また新しい資本主義と言いますがいったい何がどう新しくなったのか？さっぱりわかりません。そうこうしているうちにまた流行り病が蔓延したということで2022年2月からまんばーをだしました。まんぼーがでたことで消費がとどこおります。経済の停滞を生むということです。僕の切なる願いは緊急事態宣言にならないでほしいということです。緊急事態宣言になると自殺者が2倍になるのではないか？と言われております。日本のあらゆる会社がとめられて経済活動ができなくなって困る人が急増するということです。日本国内で人が亡くなっていますがはっきりと内訳が分かりませんがこのような情報からこうなのではないか？と僕が思うことをかいていきます。
ここ最近日本人が亡くなっている原因について。
2021年から2022年にかけて葬儀屋がものすごくいそがしいといわれております。大手の葬儀屋はほとんどことわられ個人の葬儀屋はすごくいそがしいみたいです。葬儀屋の話では流行り病が要因ではないと言われております。病気は直葬になるからでしょうね。僕は自殺している人がすごく増えているんだと思います。それまで普通に働いていたがいきなり仕事をなくしてこの先どうしていいかわからずに絶望されたのではないでしょうか？おなじことがすがの緊急事態宣言下でもおきていました。はっきりした情報はありませんが僕が調べてみた感じでは日本人が毎日50人以上多い時は100人近く自殺している可能性があります。このことがいちばんまずいのではないか？と思います。ここの部分にも注目してもらいたいと思いますが、そうなることはなくこれからさらに厳しくなっていくという可能性について考えていきます。
2022年から2023年はいったいどうなってしまうのか？
実は日本の会社は流行り病の影響を受けて融資を受けているとことが多いです。ぜろぜろ融資というものです。しかしこの返済がそろそろはじまるということです。ぜろぜろ融資は金融機関がぎりぎりの状況で今つないでおりますが、役7割は返済できないと言われております。このことは何を意味するのか？というと日本の7割の会社が倒産するということです。世界の経済の味方では日本経済がもっとも厳しくなるのは2023年ではないか？と言われております。このゼロゼロ融資が加速するのが2022年から2023年だと考えられます。僕はずっと思っていますが日本国民のために経済的救済をしてもらえないのか？ということです。本当に日本政府や政治家が日本国民のことを考えてくれないと日本国民が日本国内で生きていけない日がきてしまうのではないか？と思います。僕はこのように解釈しております。何かしらの参考にしていただければと思います。最後までご覧いただきましてありがとうございます。