コロナワクチン騒動の次の罠である現金禁止のCBCD・デジタルマネー社会のカラクリ。
●日本国内では憲法改正の動きもありますが
マイナンバーカードはこの監視社会に繋がると考えられます
全ンタイ構造
【意見】
日本だけでなく世界のコロナ騒ぎには
いくつかの目的があったと考えられます
コロナワクチン人口削減
あるいは
ワクチン後遺症による
金の吸い上げ
しかし
別の目的がありそれが行われていた
個人中小企業つぶし
町の小さな店や会社を
どんどんつぶしていくこと
そして大企業だけにして
全ての国民の
金銭の流れを
把握する
完全デジタルマネー社会
通称
CBCD
この動きが
世界で進んでいる
ということ
この対処方法は
単純です
現金を使うということです
クレジットカード
アプリではなく
現金を使うということ
●日本国民の多くが
現金であれば
このことは
遂行できません
【意見】
強制キャッシュレス化が始まりました
現金がないととても不便
国民の猛烈な抗議で、キャッシュレス化が
うまくいかなくするしかない
【意見】
コロナ騒動について「
本当の目的がデジタル ID と CBDC を使用した完全なデジタル奴隷化であったこと
「論理的な終着点は、デジタル技術を使用した地球上のすべての人々の全体主義的管理です。この全体は、市民社会を粉砕し、経済を破壊し、ジタル管理を導入を目的
【意見】
奴隷が世界何処に逃げても追跡が可能で通貨で仕留める
通貨は人を殺す
【意見】※こいつも広告塔ですね！生きているはずがない
本当の暴露であれば
元ファイザー副社長、マイケル・イードン博士
「彼らはすべての人にデジタルIDを押し付けるつもりだ。断るんだ！
平和な生活を送るのに、デジタルIDは必要ない。
もしデジタルIDを辞退する不自由さを受け入れないと、人間の屠殺場に足を踏み入れることになる
【意見】※ケネディジュニアが一番ましですね！！！」
大統領選指名狙うケネディJr議員 現政権の仮想通貨規制を批判
「プライバシーを望むのは犯罪者だけではない」
ケネディ氏は最後にCBDC（中央銀行デジタル通貨）に反対する理由を説明。
「中央銀行デジタル通貨は政府の異を唱える者を窒息させる力をもっている。
クリックひとつで資金へのアクセスを遮断するができる」と批判した。
★世界も日本も
政府に反対したら
通貨を使わせなくさせる
つまり
経済的に死ぬということ
そこから死ぬ
という流れの可能性です
このようなニュースです
「オーストラリア最大の銀行が現金を禁止、顧客にCBCDか『さもなくばすべてを失う』と強制」
WEFが支配するオーストラリアは、国民に中央銀行デジタル通貨システム（CBDC）への切り替えを強制し、拒否すれば全財産を失うリスクがあると警告している。
オーストラリア最大の銀行のひとつ、マッコーリー銀行は先週、今年中に現金を完全に廃止すると顧客に告げた-
そして、もし顧客がCBDCの使用を拒否すれば、彼らはすべてを失うことになると：
「念のため申し添えますが、当行はすべての商品について、現金と小切手のサービスを段階的に廃止します。
この変更に備え、安全で、迅速で、より便利な銀行取引であるデジタル取引を開始する必要があります。現金・小切手サービスを段階的に廃止していきます。
Dailyhodl.comによると： 銀行によると、顧客はマッコーリーの実店舗で店頭サービスのリストにアクセスすることができなくなり、小切手の預け入れや回収、新しい小切手帳の注文もできなくなるという。
個人用小切手の発行および預け入れ
銀行小切手の預入または発行要請
NAB支店の窓口での現金または小切手の預け入れ
小切手による大口積み立てまたは支払い
2024年10月31日（木）以降に受領された小切手は、差出人に返送されますのでご注意ください。
この変更が実施されると、マッコーリーの顧客は、ライバル銀行が所有するATMを使って口座から紙幣を引き出すことしかできなくなり、引き出しの上限は1日あたり2,000豪ドルとなる。
この動きは、全国的に現金離れが進むなかでのことだ。
オーストラリア健全性規制局（APRA）によると、2022年6月から2023年6月にかけて、オーストラリア全銀行の11％に相当する合計424の銀行支店が閉鎖された。
同時に、銀行は718台のATMの利用を停止した。
オーストラリア国民は4月2日、広範な閉鎖に抗議し、現金廃止に注意を喚起するための集会を開催した。
日本も
マイナンバーカード
インボイス制度を
使いここに向かわせようとしている
可能性があります
みんな現金を使います
支配層に
行動を把握される
ということが
よくないということです
いつもありがとうございます